DXっていう言葉に興味があっても、ほとんどの経営者がどうやったらDXを推進できるのか分からなかったり、外部コンサルや従業員などの立場で、うまく決裁者に価値を理解してもらえないことが多々あります。
そもそもなぜ、日本ではDXが進まないのか？を歴史を遡って言及しつつ、現代日本の実情に合わせてDXを推進するためのヒントをご紹介します。
石田梅岩の影響による細部に気を遣うことの成功体験が根付いている
江戸時代の儒教学者、石田梅岩さんによって、日本は細部までこだわる事の美学が浸透している、という考えをご存知でしょうか？
例えば、庭師の仕事を考えると、
- 庭をキレイにするのに、見た所がキレイになっていたら本来は問題ない
はずなのですが、
- 石にこびりついた苔など、細部にこだわってキレイにするのが重要
というのが梅岩さんの思想です。
この思想は、労働力が余り、新しい発想が入って来なかった江戸時代の背景にフィットしたものでしたが、今も日本人に大きな影響を与えていて、時代によってはこの思想が良い面で機能することもありました。
良い面で機能した例として、戦後の経済復興期があります。
高品質で定評があるメイドインジャパンの製品が生み出され世界経済を席巻したのは、まさに、梅岩さんの思想が土台にあったといえるでしょう。
一方で、労働力不足の現代においては、梅岩さんの思想はそぐわないのですが、日本は未だに梅岩さんの思想や、過去の強烈な成功体験があったからこその影響から抜け出せていないことを抑えてください。
あらゆる職場でDXが進まない根本原因は上記にある、というのが私の考えです。
現時点ではヒト・モノ・カネが余っている
日本は未だに経営資源が溢れているため、限られた経営資源を最適に活用するために何が必要か？という発想になりにくい、という環境があります。
ヒトが余っている（これまで余っていたがこれから減少）|1億以上の人口がいる
日本より人口が多い国はもちろん存在しますが、日本は未だに1国の人口が多い恵まれた国です。
ヨーロッパの諸外国人口が数千万人であることに対し、日本は1億以上の人口が存在しています。
ヒトが溢れているからこそ、仕組みに頼らずとも人力で何とかなる環境が成立してしまいがちになります。
モノが余っている|サービスが多すぎて最適化が進まない
物質的なモノが余っていることは、いうまでもありませんが、DXに関しても様々なサービスが溢れています。
サービスが多すぎて、何が最適なのかが分からない状況があるため、DXが進まない1つの要因になっている可能性が考えられます。
カネが余っている|1都道府県が1国レベルのGDPを誇る
世界第4位のGDPである日本は、未だに世界的にみてトップクラスの経済規模を誇ります。
各都道府県が1国レベルの経済規模を誇り、大阪府単体のGDPだけでもウクライナ1国を超える程の経済規模が存在しています。
引用：https://www.news-postseven.com/archives/20161123_465189.html?DETAIL
1個人単位ではカネがないという実感がある人で溢れているかも知れませんが、国単位や組織単位でみると、カネが余っている部分があります。
カネが余っているから、今までのやり方を変える必要がない、そんなマインドに流されやすいため、DXが進まないこともあるでしょう。
DXを推進するのに最重要なのはタイミングは変化の時
以上を踏まえて、DXを推進させていくためには、現場から地道に根回しをするよりも、タイミングを見逃さずに一気に推進することが、最も推進しやすいと考えてください。
TOPが変わった時
人事の体制変更は組織経営に最も影響がある出来事ですが、法人TOPが変わった時こそ、DXを推進できる好機です。
部署の業績や課題をまとめて、すぐの売上には繋がりにくいかもしれないが、経営基盤を強化できるDXの必要性を、TOPに伝えることで、DXの必要性をTOPにプレゼンすることで、DXプロジェクトが始まる状況を実現可能です。
経営状況が悪化した時
上記と考え方は同じですが、ピンチの時程、これまでのやり方を変えないといけない、という動機が高まりますので、機を逃さずにDXの必要性について、法人内で合意形成がやりやすくなります。
人が辞めて引き継ぎに苦労した時
普段からDXを推進できているか否かが、最も顕著に現れるシーンは、従業員が退職した時です。
| DXが推進できている | 誰かが辞めてもスムーズに引き継ぎができる |
| DXが推進できていない | 業務がストップしたりゼロからスタートしたする |
という違いが出てきます。
誰か特定のスタッフに業務を依存していたリスクが退職によって顕在化してしまったので、今後、同様のことが起こらないように平時の時からDXを推進しよう、と合意形成がし易いことを覚えておいてください。
弊社の顧客で、従業員が4→2名に減ったが、エクセル業務をキントーンに替えてDXが進んでいたため、人が減っても業務が回せるようになり、固定費の負担が軽減されたので利益率が高まった。という事例があります。
DXの本質は重要だけど緊急性が低い事|将来の売上につながる仕組みの整備
DXは、利益を最大化する仕組みが作れるという、経営になくてはならないメリットを享受できる仕組みです。
- 新規、既存顧客からの売上増加に寄与できる
- 従業員の働く時間を削減できる
- 脱属人化が実現できる
上記の3つにより、利益最大化が図れる必要不可欠な手段がDXになりますが、DXを推進するためには、タイミングだけでなく、どの目的で導入を進めるべきか？を視野に入れる必要があります。
特に、売上を上げるという文脈でDXを提案することが、DXに興味を持ってもらえる可能性が高いことを抑えてください。（キントーンだけでなく、様々なツールを組合せることで、売上を上げる仕組み構築が可能ですが、キントーンは最も広い範囲で売上増加に寄与するDXツールとなります）
DXが進められやすい状況|Accessやスプレッドシートのデメリットの合意形成が必要
社内でこんな条件が当てはまっていれば、DXは進められやすいです。
例：営業管理システムをスプレッドシートで行っている
例：顧客管理システムをAccessで行っている
学校法人や、地域のNPOを支える中間支援組織など、10年以上の年数が経過する法人で、かつ、個人に対して事業を行っている法人は、Accessを顧客管理システムに導入している場合が多いです。
ただ、Accessは、クラウドという概念が普及する前のレガシーシステムであり、今もAccessを利用している場合、様々なデメリットが生じていることが多いです。
Accessをキントーンなどのクラウドを推進できる仕組みに変えるだけで、様々なメリットが提供できるため、上記に当てはまる全ての法人は、DXを検討すべきだといっても過言ではありません。
DXを進めるノウハウを身につけて、スキルアップを目指しませんか？
以上のように、DXは様々な形で進んでいませんが、今後は、働く人口が減少することが間違いなく、DXを推進しないといけない可能性はどんどん高まってきます。
流行に左右されるSNSマーケティング等で稼ごうとするよりも、DXのスキルを身につける方が余程、継続的に稼ぐことができる事実を抑えてください。
DXの必要性を法人に理解してもらうことで、未経験者でも高単価受注ができる環境は既に整っています。
ホワイトカラーの方は、今こそ、DXのプロになって法人に確かな価値を提供しつつ、人生の可能性を広げてみませんか？
ご興味がある方はぜひ、DXのプロ養成講座に興味を持ってもらえたら嬉しいです。お待ちしております。
